有機農産物が一般社会に認知されていくに必要なことは。

　　　天敵利用のピーマン栽培、高知県芸西村

　先輩の一之瀬さんがムソーの後藤さんと来高、ショウガやピーマン、ナス、などを案内をする。国産野菜や有機野菜の人気が急上昇。小売りの現場では生産者の顔が見える地元野菜が脚光を浴び、野菜にこだわる消費者は有機野菜の会員制宅配を利用するなど国産野菜への注目が高まっている。

　一之瀬さんは、大地やラデッシュ、いずみ、ムソーなどで会社のトップとして現在の有機の農産物や食品の時代をつくった一人です(現在は顧問)。

遅れている高知の有機農産物の助言と販売指導を仰ぐために、先輩に来ていただいたのです。

　流通大手のイオンが運営する大阪市内のジャスコでは、農薬の使用回数や化学肥料の使用量が府の標準の半分以下で生産された野菜や果物「大阪エコ農産物」（府認証）の取り扱いに力を入れたり、合成保存料を使わないなどの独自基準に基づいた産地直送のプライベートブランド「グリーンアイ」などを柱に品ぞろえを行っている。
　しかし、同じ国産野菜に関しても「消費者が選ぶのは高くて品質の良い商品か、安い商品のどちらかになってきた。中途半端な価格の商品が一番売れない」と、消費者の二極化が顕著になってきたという。
　こうした食への安全や健康に関心が高まる中、一部で人気を集めているのが有機野菜だ。種まき、または植え付け前２年以上、禁止された農薬や化学肥料を使用していない田畑で栽培するなどの厳しい基準をクリアした（農水省の定める）有機ＪＡＳ認証を得た野菜のことで、特に中国冷凍ギョーザ事件を受けて都市部では需要が一気に増加した。

　今、野菜をめぐる消費者ニーズはこれまでの生産側の課題を打ち消す追い風になってきている。しかしまだまだ価格の問題が大きい、今後有機野菜が一般的になるためには、生産コストを安く安定した生産技術が必要です。